主要論文

中口毅博・作山康・澤田英行・増田幸宏(2019)SDGs達成をめざすカリキュラムの構築とアクティブラーニングの展開 -芝浦工業大学環境システム学科の事例-.日本環境教育学会関東支部年報16,p9-14.

西口光・中口毅博(2019)商店街の持続可能な発展のためのサスティナブルツーリズムに関する研究-愛媛県内子町を事例として-.都市計画報告集17,p436-441.

中口毅博(2018)群馬県内市町村における持続可能な地域づくりの課題と解決策-奪い合いから分かち合いによる地方創生-. 群馬自治357,p3-5.

中口毅博(2018)地方創生総合戦略と地域の持続可能性.ガバナンス2017-11,p30-32,ぎょうせい.

中口毅博(2018)現地実習型授業がPBL型授業におけるジェネリックスキル向上に及ぼす効果-芝浦工業大学「環境フィールド実習」と「環境システム応用演習」の事例-日本環境教育学会関東支部年報12,p11-16.

中口毅博(2018)地域における持続可能な消費と生産の現状と展望.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p20-33.

中口毅博・新田純奈(2018)ドイツ・フライブルク市の持続可能な生産と消費と生産の事例.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p64-79.

中口毅博(2018)持続可能な消費と生産にかかる指標の算定.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p170-176.

中口毅博(2018)環境自治体会議しほろ会議大会宣言の解説.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p182-185.

増原直樹・中口毅博(2018)環境自治体づくり関連年表.『環境自治体白書2017-2018年版』所収,p186-201.

中口毅博(2017)持続可能な地域づくりの拠点としての環境学習センターの役割.リサイクルプラザ・環境学習センター リサイクルプラザ・環境学習センター活性化プログラム in 豊田.p1-6.

荻原彰・阿部治・高橋正弘・中口毅博・三石初雄・水山 光春(2017)全国調査による市区町村の学校教育に対する環境教育政策の実施状況と政策実施上の問題点―教育委員会と環境部局の違いに焦点を当てて-.環境教育27(2),p51-61.

中口毅博(2016)教育活動の持続可能性評価のための指標の提案.2016環境アセスメント学会研究報告集.

中口毅博(2016)地域レベルの持続可能性指標の算定と妥当性の検証―愛媛県内子町とドイツ・フライブルク市の事例―. 環境科学会誌29(2),p40-51.

中口毅博(2016)生徒の自己評価によるESDの資質・能力の分析-愛媛県内子町A小の事例-.こども環境研究会関東第1回研究セミナー論文報告集,p52-55.

中口毅博(2016)ESDおよび地域の持続可能性指標における教育関連項目の分析-世界各国とヨーロッパの地域レベル指標を事例に-.日本環境教育学会関東支部年報10

中口毅博(2015)日本における持続可能な地域づくり・ローカルアジェンダのあり方(その2)-SDGs を地域創生戦略で実現しよう-. GEOCサステナビリティ円卓会議~日本における持続可能な開発目標を考える~.

中口毅博(2015)ドイツ・フライブルク市の中等教育におけるエネルギー教育の促進要因-市内の4つの学校を事例に-.都市計画報告集14

遠藤俊太郎・中口毅博(2015)ドイツにおける自動車保有の推移と現状.土木計画学研究・講演集, Vol.51, CD-ROM

中口毅博(2015)グリーンキャンパスづくりの現状と課題―芝浦工業大学大宮キャンパスの事例―.大学時報364,p88-93.

中口毅博(2014)地域の持続可能性指標作成のための地域内外の結びつきの分析-愛媛県内子町環境NPO サン・ラブを事例として-.都市計画報告集13,p40-43.

中口毅博(2014)自治体環境計画の新たな視点に基づく計画の特徴の分析.都市計画報告集13,p90-95.

遠藤俊太郎・中口毅博(2014)交通分担率の決定要因に関する一考察-ドイツを事例として-.土木学会論文集

中口毅博(2014) 埼玉県におけるクールスポットの効果と住民認知からみた活用可能性.環境情報科学43(1).

佐藤徹・中口毅博 (2013)市区レベルの環境パートナーシップ組織の実態分析.産業研究48(2),p17-30.

中口毅博(2012)市区町村別のバイオマスエネルギーのポテンシャル評価.日本LCA 学会誌第8 巻第4 号p306-313.

中口毅博(2012) 地球温暖化が女子ゴルフの試合における観客数の変動に及ぼす影響の予測.芝浦工大紀要人文系,46-1

中口毅博(2011)CO2 排出特性による市区町村の類型化と地域特性の関係に関する研究- 2007 年市区町村別CO2 排出量に基づく分析-.環境科学会誌24(4),p329-340.

中口毅博(2011)”脱”温暖化対策による持続可能な地域社会の実現への視座.資源環境対策,47(6),p21-26.

中口毅博(2011)地域活性化型温暖化対策の評価指標と手法-地域の持続可能性指標の構築-.日本公共政策学会2011年度研究大会予稿集.p212-219.

中口毅博(2011)地球温暖化がプロ野球における屋外試合の観客数に及ぼす影響の予測.芝浦工大紀要人文系,45-1,p89-94.

中口毅博(2011)市区町村における温暖化対策・温暖化計画の立案・推進上の課題.地域政策研究54、p22-28.

中口毅博(2011)自治体環境政策のこの10年.ガバナンス2011年4月号,p87-89.

中口毅博(2010) 市区町村の地球温暖化対策の実施パターンと類型化に関する研究-2008年の全国市区町村の対策実施状況に基づく分析-.環境科学会誌23(4),p297-306 .

中口毅博(2010)地球温暖化がスキー場の積雪量や滑走可能日数に及ぼす影響予測-気象庁RCM20予測を用いて.芝浦工大紀要人文系,44-1,p71-76.

中口毅博(2009) 自治体温暖化政策の実施状況の定量的分析-実施率の変化およびCO2排出量との関係の分析-.日本公共政策学会2009年研究大会報告論文集,p350-357.

中口毅博(2009) 環境自治体スタンダード(LAS-E)の概要と動向.資源環境対策45(1),p112-116.

中口毅博(2008)地球温暖化防止における自治体の役割と地球温暖化防止条例.自治体法務研究,11,p24-30.

中口毅博・飯田俊洋(2007) 建設業における市区町村別CO2排出量の推計.環境情報科学論文集21,p637-642.
中口毅博(2007)食生活に伴う二酸化炭素排出実態に関する研究-生鮮食料品および飲料使用における地域・団体による差に着目して-.環境科学会誌20(4),p291-303.
中口毅博(2007) ISO14001だけが環境マネジメントシステムじゃない―LAS-Eによる環境自治体づくり-.地方自治研修4月号.
中口毅博・青木雅樹(2006) 全国における再生可能エネルギー導入候補市町村の抽出とその分布特性. 環境情報科学論文集20,p463-468.

中口毅博・工藤浩・三浦秀一(2005) 小規模事業所を考慮した民生部門業務における市町村別CO2排出量の推計.環境情報科学論文集19,p467-472

中口毅博・松田典久(2005)宮崎県綾町における有機農業の環境負荷低減効果.アース地球環境

中口毅博(2005)持続可能な地域づくりのための持続可能性指標の作成動向-環太平洋地域と日本の事例-.地域政策研究
中口毅博(2004)指標が拓く持続可能な地域づくり.月刊自治研2004年9月号

中口毅博・三浦秀一(2004)民生部門家庭における市町村別CO2排出量の推計環境情報科学論文集 18
中口毅博(2004)市町村レベル自治体における温暖化対策立案のあり方.資源環境対策,40(4),p30-38.
中口毅博(2004)自治体における温暖化防止対策の特性とその推進力に関する分析.環境科学会誌17(3),p217-223.
中口毅博(2003)脱温暖化地域づくりの現状とその推進条件に関する考察.月刊自治研.2003-12.
中口毅博(2003)自治体における温暖化防止対策の動向-京都議定書採択以降を中心に-,全国環境研会誌,第28巻第1号
中口毅博(2002)環境自治体スタンダード(LAS-E)の経緯と特徴について.環境ISO自治体ネットワークフォーラムin帯広資料集

中口毅博(2002)日本のローカルアジェンダ21とローカルアクションの現状と課題.2002年8月日本建築学会大会研究懇談会
中口毅博・糸長浩司(2002)農山村自治体における持続可能な発展政策の現状と課題.農村計画学会誌21(3),P.255-261

中口毅博(2002)自治体における環境関連マスタープランの連携の可能性.月刊自治研2002年4月号
中口毅博(2002)自治体における環境関連マスタープランの連携の実態―静岡県三島市を例としてー.環境科学会誌Vol.15 No.3 P193~P199

中口毅博(2002)行政評価と環境マネジメントの一体的・効率的運用に関する一考察.月刊環境自治体2月号.

中口毅博(2001)都市の温暖化と自治体の取組み-脱温暖化型社会資本整備の取組みと計画策定動向を中心に-.都市計画232.p34-37.
中口毅博(2001)望ましい環境マネジメントシステム-その設計手法.地方財務567,p278-296.

中口毅博(2001)自治体におけるISO14001導入の意義と課題.地方財務566.

中口毅博(2001)環境基本計画とこれからの自治体環境マネジメントシステム.地方財務562,p323-336.

中口毅博(2001)自治体における環境マネジメントシステムの概念と構成要素.地方財務561

中口毅博(2001)自治体の温暖化対策としての適応策の可能性.西岡秀三他編「地球温暖化の日本への影響2000」,p10-13~10-19.

中口毅博(2000)持続可能な発展の指標に関する国内外の動向と課題.環境情報科学29(3),p11-15.

中口毅博(2000)自治体における温暖化防止対策の取組み状況と今後の方向.季刊環境研究117,p38-41.

中口毅博(2000)こんな環境基本計画がほしい「冒険好き」の3つのスタイルがおすすめ.月刊環境自治体14

中口毅博(2000)自治体におけるEMSと構築のポイント.環境新聞元日特集号

中口毅博・藤崎理恵・根岸正州(1999) 自治体における環境行動の現状と課題.環境情報科学28(4).

中口毅博・角田季美枝(1999)自治体環境マネジメント発展の系譜と今後の方向-これまでの論点整理と環境自治体会議の今後の取組み方向を中心に-.資源環境対策35(13)

中口毅博(1999)総合的環境指標はどこまで使えるか-行政担当者等のヒアリング調査による指標の有用性の分析結果から.-資源環境対策35(12)

中口毅博(1999)日本の自治体における地球温暖化防止対策の現状と問題点.リサイクル文化60,p75-87.

中口毅博(1999)環境基本計画とこれからの自治体環境マネジメントシステム.資源環境対策35(9),p49-55.(PDFファイル)

中口毅博(1999)自治体における環境マネジメントシステムの概念と構成要素.資源環境対策35(8),p57-64. (PDFファイル)

中口毅博(1999)環境マネジメントシステムと環境自治体づくり-東京都内の自治体の実態調査結果からみた考察-.とうきょうの自治.p1-9.

中口毅博(1999)日本の自治体における地球温暖化防止対策の現状と問題点.リサイクル文化60,p75-87. (PDFファイル)

中口毅博(1999)地域環境計画における目標設定のための自然環境総合指標の開発-宮城県を事例として-.地理学評論72(2),p93-115.

中口毅博(1998)自然環境総合指標による土地利用フレームの評価に関する研究-宮城県を事例として-.日本都市計画学会論文集33,p817-822.

中口毅博(1998) 自然環境総合指標による土地利用転換政策と個別環境施策の実施効果の評価.環境情報科学論文集12,p77-82.

中口毅博・森口祐一(1998)日本の地域環境指標の特徴分析-国際比較を中心に-. 環境科学会誌11(3),277-287.

中口毅博(1998)環境行政の課題とISO14001環境マネジメントシステムの考察.環境自治体会議環境ISOワークショップ資料集,p53-64.
中口毅博(1996・1997)地域レベルの環境指標・持続可能性指標の海外動向-市民主導の指標づくり-.G+M12月号~4月号.
中口毅博(1997) 自治体における環境基本計画の現状と課題-主要4課題に対する取り組みの現状と先進事例を中心に-. 月刊自治研451,p37-43.
Takahiro NAKAGUCHI(1997)Japan’s Local Environmental Index or Indicators using Environmental Information System and GIS. 13pp.
中口毅博・川崎健次(1996)地域環境計画における定量目標の設定動向とその評価-都道府県・政令市レベルの事例-.環境情報科学論文集10,p13-18.
内藤正明・中口毅博(1995)環境基本計画のための環境指標の新たな展開.季刊環境研究98,p38-46.
中口毅博・市岡千織(1995)「地域環境計画の目標設定のための資源利用健全度指標の構築-1970,80,90年の都道府県別指標を例に」.第8回環境情報科学論文集.p153-158
中口毅博(1994)自治体レベル環境計画における目標設定のあり方に関する研究.環境システム研究22,p389-394.
中口毅博(1994)日本における環境指標の現状と今後の方向.環境モニタリングと環境指標シンポジウム報告書,台湾大学,1994年
中口毅博(1993)環境行政における地域環境計画の現状と今後の方向.計画行政学会全国大会研究報告資料集16,p226ー236.
中口毅博(1993)市町村レベル環境計画における二酸化炭素削減目標の設定-千葉県市町村の排出構造分析に基づく一考察-.環境情報科学21-2
原科幸彦・中口毅博・田原論(1991)アクセシビリティ評価の規定要因に関する研究.地域学研究21-1,p175-97.
中口毅博(1991)快適環境の指標-東京都などの事例-.環境科学会他編『都市における快適環境指標づくりのための指標の役割』所収,p37-51.
原科幸彦・中口毅博(1991)居住環境指標の体系に関する考察-アクセシビリティを考慮した指標体系の提案-.環境情報科学19-1,p130-139.